データスタジアム株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：菅原 均、以下「当社」）は、2022年1月31日に発足したスポーツエコシステム推進協議会への参画、および当社代表取締役会長の加藤善彦が理事に就任したことをお知らせします。

スポーツエコシステム推進協議会は、DX時代のスポーツ産業の振興とスポーツエコシステムの確立を目的とし、民間企業30社の参画及び元アスリートや有識者からなるアドバイザリーボード8名のもと、2022年1月31日に発足されました。

【外部リンク】スポーツエコシステム推進協議会プレスリリース

当社がこれまでに培ったスポーツデータビジネスのノウハウや関係性を活かし、本協議会の活動を通じてリーグやチーム、アスリートへのファン拡大に寄与すると共に、社会への貢献を目指してまいります。

■スポーツエコシステム推進協議会について
・名称：スポーツエコシステム推進協議会
・設立：2022年1月31日
・目的：スポーツ産業の振興とスポーツエコシステムの確立
・活動内容：
スポーツエコシステムの推進に資するスポーツDX事業に関する最新の国際動向などに関する調査・発表
適正な市場形成、スポーツ振興及び社会課題の解決に向けた具体的施策の立案・推進・広報
・HP：https://www.c-sep.jp/　（問い合わせ先：info@c-sep.jp）
・参画企業数：全30社（2022年1月31日現在）
・理事企業：
株式会社梓設計、アビームコンサルティング株式会社、伊藤忠商事株式会社、SBプレイヤーズ株式会社、株式会社共同通信デジタル、KDDI株式会社、株式会社サイバーエージェント、株式会社CyberZ、Japan Baseball Data株式会社、スカパーJSAT株式会社、ソフトバンク株式会社、データスタジアム株式会社、合同会社DMM.com、日本電気株式会社、株式会社乃村工藝社、パーソルキャリア株式会社、ぴあ株式会社、富士通株式会社、ボストンコンサルティンググループ、株式会社マイナビ、株式会社マイネット、マネックスグループ株式会社、株式会社ミクシィ、株式会社みずほ銀行、株式会社メルカリ、ヤフー株式会社、楽天グループ株式会社（五十音順）
・一般会員企業：株式会社NTTデータ、株式会社電通、三井物産株式会社　（同）
・事務局長：稲垣　弘則　　西村あさひ法律事務所弁護士
・アドバイザリーボードメンバー：
太田　雄貴　　国際オリンピック委員会委員／国際フェンシング連盟 理事
池田　信太郎　フライシュマン・ヒラード・ジャパン株式会社スポーツ＆エンターテインメント事業部シニアコンサ ルタント／元バドミントンオリンピアン
間野　義之　　早稲田大学教授
小林　至　　　学校法人桜美林学園常務理事／桜美林大学教授
井上　智治　　株式会社井上ビジネスコンサルタンツ代表取締役／日本スポーツ産業学会理事長
境田　正樹　　TMI総合法律事務所パートナー弁護士
佐藤　弥生　　スポーツビジネスコンサルタント／元ロサンゼルス・ドジャース球団職員
桂田　隆行　　株式会社日本政策投資銀行地域調査部課長

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■データスタジアムについて
データスタジアムは、2001年の設立以来、Jリーグ・プロ野球・Bリーグなどのデータを取得・蓄積・分析し、スポーツ団体やチーム・クラブ・選手に対して強化や戦術向上のためのソリューションを提供しています。また、ファンやメディアに対しても様々なデータやデータを活用したエンターテインメントコンテンツを提供し、スポーツの新しい楽しみ方を提案しています。

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データスタジアム株式会社
広報：法木・丸山
E-mail：ds_press@datastadium.co.jp